なかなか妊娠しなくて不妊治療を迷ってませんか？
不妊治療は高額なイメージを持ってる人も多いかと思います。
そんな不妊治療を検討しているあなたに、今回は、不妊治療の費用について説明していきます。
不妊症とは
避妊をしないで夫婦の性生活を送っているにもかかわらず、１年たっても妊娠しないものを「不妊症」といいます。
不妊に悩む夫婦は年々増加傾向にあり、現在では６組に１組の割合で不妊に悩んでいると言われています。
基本的に、健康な男女が、その性周期に合わせて性行為を行った場合、１回に妊娠する確率は約２５％と言われています。
避妊をせずに通常の夫婦の性生活を送っていれば、だいたい結婚して半年で７割、１年で９割、２年で１０割が妊娠するといわれています。
不妊症の原因
では、いったいなぜ不妊症になるのでしょうか。
不妊症の原因は様々で、女性側、男性側、あるいはその両方の場合がありますが、何も原因がない場合もあります。
WHO（世界保健機関）が発表した不妊症原因の統計では、
・女性側 ４０%
・男性側 ２５％
・男女両方 ２５％
・原因不明 １０％
となっています。
女性
- 排卵障害
- 卵管障害
- 子宮障害
- 頸管障害
- 免疫障害
- 原因不明
男性
- 乏精子症
- 無精子症
- 精子無力症
- 精索静脈瘤
- 無精液症
- 先天性精管欠損
- 勃起障害（ED)
不妊治療の種類
不妊症の治療法は、基本的に排卵のタイミングを狙って性行為をしてもらう「タイミング療法」からスタートし、妊娠しなければ「排卵誘発剤」の使用、それでもだめなら「人工授精」と徐々にステップアップして行われます。
タイミング療法
↓
排卵誘発法
↓
人工授精
↓
体外受精
↓
顕微授精
というふうに、ステップアップしながら治療を進めていきます。
治療法と費用
タイミング療法
タイミング療法とは、最も妊娠しやすいタイミングを狙って性行為をすることで、妊娠しやすくさせる方法です。
タイミング療法は、一般的に不妊治療の最初に行われます。不妊検査をしても原因が特定できなかった場合や、女性の年齢が３５歳未満である場合は、自然に妊娠する可能性が高いので、まずはタイミング法の適応となります。
これは、基礎体温や、子宮頸管粘液の状態、卵胞の大きさ、ホルモンの分泌状態などを調べるために、超音波検査や血液検査などの各検査を行い、排卵日を予測していきます。
卵胞は１日に2mmの割合で大きくなります。卵胞の直径が１８～２２ｍｍになると排卵するため、卵胞の大きさから排卵日を予測します。そして予測した排卵日の２日前に性行為を行ってもらう方法です。
また、排卵がない女性には「排卵誘発剤」を使って排卵を促し、そのタイミングで性行為を行ってもらう方法です。
費用
一回あたり数千円～２万円と、保険適用内から適用外まで、検査の内容や回数、処方される薬によって異なります。
例えば、超音波検査は排卵日を予測する為に数回行います。この超音波検査は、保険が適用されるのは通常、月に1回までです。月１回までは、保険適用内で約１６００円ほどです。それ以上になると、自己負担となり約3000円となります。
排卵に問題がある場合、超音波検査の回数が増えたり、排卵誘発剤の使用や、薬の種類や量などで費用は変わってきます。
人工受精
人工授精とは、精液を採取し、その中から運動率の良い元気な精子を、排卵のタイミングで子宮内に注入する方法です。これは、受精が行われる卵管まで到達する精子の数を増やして妊娠の確率を上げます。
一般的には、タイミング療法の次の段階で行われます。
人工授精と聞くと「人工的に作る赤ちゃん」とイメージする人もいるかと思いますが、子宮からは精子が卵管内まで自分の力で移動し、卵子と出会って受精し着床するので、かなり自然妊娠に近いかたちです。
その人工受精は２つに分けられます。
- AIH（配偶者間人工受精）
- AID（非配偶者間人工受精）
・AIHとは、配偶者が提供した精子を利用するもので、受精能力を持った精子がある程度作られていれば、それを使って人工受精を行うことができます。これは、法律上婚姻している男女間で行われるため、人工受精を表すAIの後に「Husband（夫）」のHを付けた「AIH」という名前で呼ばれています。
・AIDとは、第三者が提供した精子を利用するものです。精子は、配偶者とは関係のない第三者が提供した精子を受精させて子供を作るため、AIの後に「Donor（提供者）」のDが付いた「AID」と呼ばれます。
費用
人工受精は保険適用ではなく自費診療なので、病院や施設が金額を決めるためばらつきがあります。検査内容や薬の種類によっても変わります。
だいたいの相場は、
・AIH １～３万円
・AID ３～８万円
となります。
AIDの場合は、子供の性格や身体が、精子提供者に似る可能性があるなど、十分な説明したうえで、本当に実施するのかを決めます。その際に、夫婦で医師や臨床心理士とカウンセリング行います。病院によって異なりますが、一回のカウンセリング３０分～１時間で３０００～５０００円くらいです。これを数回繰り返します。
また、実施希望申請書やドナー精子使用費用などでAIHより費用は数万円高くなります。
体外受精
体外受精とは、女性の体内から卵子を取り出し、その卵子と精子を体外で受精させて、子宮内へ移植する方法です。
体外受精を成功させるためには、より質の高い卵子をいかに多く採取できるかが最も重要になります。そして、取り出した卵子に精子をふりかけて、精子が自力で卵子に侵入して受精します。 受精した受精卵は、一定期間培養したあとに、卵子に戻します。
排卵を誘発する際に使用される排卵誘発剤は、卵胞の成熟と排卵を誘発する働きのある薬で、より質の良い成熟した卵子を採取するために採卵に先駆けて投与されます。
排卵誘発剤を内服薬で投与する回数や頻度などは、子宮や卵巣の状態、血液中のホルモン量や体の状態によって決められます。その人の経過によって量を調整したり、誘発剤を変えたりと、その人にあった方法を選択することが重要になってきます。
タイミング療法や人工受精では、体内で精子と卵子が受精しているかどうかは分かりません。一方体外受精では、受精させた上で子宮に戻すので、その後は受精卵が子宮内膜に着床すれば妊娠となります。
費用
体外受精は人工受精と同様、保険適用ではなく、自費診療となります。
一回の採卵で、複数の卵子を採取できれば、それを凍結保存する凍結胚移植が可能になるので、毎回同じ費用がかからない場合が多いです。
使用する注射の種類や採卵の個数、胚移植の方法、実施する医療機関などによって費用は変わります。
１回の費用はだいたい３０～５０万円程度となります。高ければ７０万円くらいかかる場合もあります。
顕微受精
顕微受精は、体外受精と同じように卵子を取り出し、その卵子と精子を体外で受精させて、子宮内へ移植する方法です。名前の通り顕微鏡下で卵子の中に精子を直接注入する方法です。
体外受精との違いは、受精の方法が異なります。精子が自力で卵子に侵入するか、精子を卵子に直接注入させるかの違いです。
採卵を行い複数の良質な卵子が採取できた場合でも、多胎妊娠などのリスクを避けるため、顕微受精には1つだけの卵子を使い、残りは凍結保存することもあります。卵子１個に対して精子１個で良いので、精子の数が少ない乏精子症や、元気な精子が少ない精子無力症など、造精機能の障害のある方は妊娠の確率が上がります。
受精が成功すれば後は体外受精と同じ流れで行っていきます。
人工受精や体外受精でも妊娠が難しいと判断された場合は最終判断として顕微受精の適応を検討することとなります。
費用
顕微受精も保険適用ではなく、自費診療となります。
そのため、使用する注射の種類や採卵の個数、胚移植の方法、実施する医療機関などによって費用は変わります。
１回の費用はだいたい４０万～１００万円となります。体外受精よりも費用が高くなるのは、卵子に精子を注入する過程に約５～１０万円かかるためです。１個の卵子に対して１個の精子を注入しますので、妊娠率を上げるために、顕微鏡下で受精を繰り返し行うので、その回数の分だけ費用は高くなります。
助成金制度
国や地方自治体からの補助金や助成金制度もあり、うまく活用することで高額になりがちな不妊治療の治療費用を抑えられる場合がありますので上手に活用しましょう。
厚生労働省では不妊に悩む夫婦への支援があります。
「不妊に悩む方への特定治療支援事業」
不妊治療の経済的負担の軽減を図るため、高額な医療費がかかる、配偶者間の不妊治療に要する費用の一部を助成しています。
・対象者
(1) 特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦
(2) 治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦
・対象となる治療
体外受精・顕微受精（以下「特定不妊治療」といいます）
・給付内容
(1) 特定不妊治療に要した費用に対して、１回の治療につき15万円（凍結胚移植（採卵を伴わないもの）等については7.5万円）まで助成する。
通算助成回数は、初めて助成を受けた際の治療期間の初日における妻の年齢が40歳未満であるときは６回（40歳以上であるときは通算３回）まで。
ただし、平成25年度以前から本事業による特定不妊治療の助成を受けている夫婦で、平成27年度までに通算５年間助成を受けている場合には助成しない。
(2) (1)のうち初回の治療に限り30万円まで助成。（凍結胚移植（採卵を伴わないもの）等は除く）
(3) 特定不妊治療のうち精子を精巣又は精巣上体から採取するための手術を行った場合は、(1)及び(2)のほか、１回の治療につき15万円まで助成。（凍結杯移植（採卵を伴わないもの）は除く）
・所得制限
730万円（夫婦合算の所得ベース）
・指定医療機関
事業実施主体（都道府県、指定都市、中核市）において医療機関を指定。
（出典：厚生労働省ホームページ）
各都道府県に対象となる医療機関がありますので、事前に確認をしておきましょう。大阪市では、１８の医療機関が指定を受けています。
また、厚生労働省が設けた制度以外に、独自の不妊治療助成制度を設けている自治体もありますので、一度お住みの自治体に確認してみましょう。
まとめ
不妊治療をして妊娠する人は増えています。不妊治療は年齢が若ければ若いほど確率が高いので、迷っているならすぐに医療機関を受診した方が良いです。
治療方法によって費用は異なりますが、助成制度も充実されつつあるので、活用できるところは有効に活用しながら、治療しましょう。
